2022年は日本におけるニューロダイバーシティ元年ともいわれる。当概念の浸透により、障害者が活躍できる場が広がり、あらゆる人がもつ個性や強みが活かされるダイバーシティ社会が実現することを期待する。ビジネスはもっと福祉領域と連携することで新しい価値や可能性が生み出せると考えている。

今年の夏の高校野球では、①前例踏襲への異議、➁監督と生徒とのコミュニケーション、③生徒の主体性の尊重に注目が集まった。決勝に残ったチームが、これまでとは一線を画す新しい方法を取り入れ、実践し、結果を残したことで、その意義や有効性とスポーツの可能性が示されたことは非常に意義深い。

指揮者のいないオーケストラが「第九」を演奏するドキュメンタリーでは、丁寧な対話と固定観念の打破、自律的な組織の在り方が描き出されていた。会社経営やコンサルティングに通じる点も多く、クライアントの自律的な行動や思考を大事にしながら、新しいアイデアを検討していく重要性を再確認した。

経済同友会が発表した「共助資本主義」では、企業が社会課題に取り組む団体と連携したりして課題解決に貢献していく必要性を訴える。特に、多様な生活者一人一人の熱意（アニマル・スピリッツ）を尊重することで、安心して挑戦できる社会づくりを描く。弊社としてできることも多いと感じている。

カリスマ的なオーナー経営者の長期支配が続く企業がある一方で、業績好調でもトップが交代し、さらに業績を伸ばしている企業がある。過去の成功体験にとらわれず、時代の風を読んで新しい試みを実施することで新しいサービスが生まれる。経営者も従業員もアンラーニングする組織が生き残っていく。

先日、JAXAの宇宙飛行士候補生として選ばれた二人に共通しているのは、多様な経験と実績である。宇宙という未知の領域に挑戦するためには、一つの専門性・属性では足りないのだろう。企業経営や一個人の生き方にも示唆を与えるニュースであった。

社会的対応力が低い企業が社会問題を引き起こし、事業再生に陥っている。自社の慣習や前例踏襲の価値観（あたりまえ）に縛られている限り、イノベーションは生まれない。企業が持続可能であるためには、自社のあたりまえをアップデートして、社会の変化への対応力を向上させることが不可欠である。

課題だらけの地域社会とどう向き合っていくのかについて、ビジネスやテクノロジーで持続可能な未来をデザインするユニバーサル・サービスの可能性を探るイベント。ビズデザイン大阪代表の友田は、「企業の人的資本経営」の分科会に登壇し、地域における企業人材戦略の実現可能性について掘り下げる。

スタートアップ企業でB Corp認証を取得したファッションブランドCFCLを紹介。岸田政権の新しい資本主義とB Corpには通底している考えがあり、企業がどのように社会課題の解決に貢献できるかが期待される。自社のパーパスを問い直し、積極的に仕掛けるためにB Corpは有用である。

2022年岸田政権は「新しい資本主義」の一環として公益重視の会社形態の法整備検討に入った。B Corpの流れに追随する動きだが、すでにB Corp認証を取得している日本企業も存在する。ここでは、食品大手のダノンジャパンと、食品ロス削減に取り組むクラダシの事例を紹介する。

ビジネスでより良い社会をつくることを目指すBCorp。企業の社会的・環境的パフォーマンスを評価し、多様性、公平性、インクルージョンを企業のシステムに組み込むことにより、世界的なインパクトを創出して、新しいグローバルエコノミーを目指している国際的な認証制度について紹介する。

自動車学校の利用者は１８歳人口に比例する。ビズデザイン大阪は、石川県七尾市にある七尾自動車学校が生き残っていくための経営伴走支援を行っている。既存の事業の強化と新しい事業の展開を通して、社会課題と経営課題を解決し、地方創生にもつながる事業形態が実現している。

これからの時代には、新しい視点で新しい意味を創り出すアート思考、主観的・主体的に課題を見つけて、解決策を考えるデザイン思考、社会にとって最適化されたアイデアやサービスを形にするデータ化やデジタル化が必要である。会社の発展のためには、経営面でも社会的課題にコミットすることが必要だ。

副業が成長の場だという認識が広がってきた。副業を認める会社にとっても変革の推進が期待できる。逆に、外部人材の活用を含めた多様な価値観・センス、柔軟性を受け入れられない会社は生き残っていけない時代である。イノベーションの種は、その企業の既存の価値観の外にあるものなのだ。