弊社の友田と山中が共同執筆した論文が、地域活性学会の研究論文集「地域活性研究」に掲載されました。能登地域で事業継承の活動を行う株式会社ノトツグの取り組みを事例研究した論文で、人口減少や産業衰退が進む地域を活性化する際の示唆を提示しました。

弊社が運営する宿泊施設『佐野邸』が、大手旅行検索サイト「booking.com（ブッキング・ドットコム）」の 「 Traveller Review Awards 2025 （ トラベラーレビューアワード2025）」 を受賞いたしました！...

群馬県の山本一太知事を表敬訪問しました。 7月から公益財団法人群馬県観光物産国際協会の常務理事を務めており、理事の一員として、知事と懇談しました。

能登半島の七尾にある百年町屋『佐野邸』のInstagramが始まりました。 おススメの飲食店や地域の情報などぼちぼちと投稿・更新します。 フォローお願いします！

代表の友田が以下のイベントに登壇します。 以前、noteにまとめた二拠点生活のリアルとWell-Beingの関係をお伝えできればと思います。

百年町家『佐野邸』は、令和6年1月1日に起きました能登半島地震の影響を受け、応急処置で営業してきましたが、本格的な改修工事に入ります。 そのため4月下旬まで、休業致します。

令和６年能登半島地震で被災された皆様に心よりお見舞い申し上げます。弊社はかねてから能登地域の経済活動と深いつながりがありました。今後も能登での事業を続けてまいります。 今回は発災直後の支援活動で感じた災害対策の課題について記録しておきます。

弊社は、七尾市の地方創生のプロジェクトに関わったことから能登半島の七尾市内に営業所を構え、宿泊業も営んでいます。 代表の友田が関係する会社や取引先がいくつもあるため、能登との関係が深く、被災直後から能登に入り、支援をしてきました。

コロナ禍で注目された地方との関わりについて、ローカルキャリアという視点から考える。変化と安定の狭間で自分独自の地域との関わりを模索することが可能になった。誰かの幸せのために貢献するという気持ちで関わっていくことを提案したい。地方ではそれが実感しやすい特性があるともいえる。

百年町家『佐野邸』は、漫画「君は放課後インソムニア」に描かれています。 第99話（第12巻）にデカ山の場面で、倉敷先生の親戚という設定になっています。 その複製原画を飾らせてもらっています。

大学での講義などで私がいつも意識しているのは、グループディスカッションと社会構造の図解化である。アクティブラーニングも大事だが、社会問題の本質をわかりやすくとらえ、説明できる力を育成することが重要だと考えている。そのためには、とにかく「書いてみる」ことが大事だと伝えている。

日本の人口が減少していく中でいかに地方を元気づけるかという問題において関係人口という概念が注目されている。地方経済に寄与するためには課題解決にどのように貢献できるかを自分事として捉える必要があり、受け入れ側はその道筋を可視化する戦略的で体系的なプログラムが重要となる。

全国自治体首長へのアンケートで、自治体消滅の危機感を抱く首長が8割を超えた。「消滅可能性都市」の指摘から約10年。独自の取り組みで人口増加を達成している自治体を取り上げ、持続可能性のヒントを探ると、その土地独自の魅力を活かすオリジナルな施策を粘り強く継続させる重要性が示唆された。

2022年は日本におけるニューロダイバーシティ元年ともいわれる。当概念の浸透により、障害者が活躍できる場が広がり、あらゆる人がもつ個性や強みが活かされるダイバーシティ社会が実現することを期待する。ビジネスはもっと福祉領域と連携することで新しい価値や可能性が生み出せると考えている。

今年の夏の高校野球では、①前例踏襲への異議、➁監督と生徒とのコミュニケーション、③生徒の主体性の尊重に注目が集まった。決勝に残ったチームが、これまでとは一線を画す新しい方法を取り入れ、実践し、結果を残したことで、その意義や有効性とスポーツの可能性が示されたことは非常に意義深い。

指揮者のいないオーケストラが「第九」を演奏するドキュメンタリーでは、丁寧な対話と固定観念の打破、自律的な組織の在り方が描き出されていた。会社経営やコンサルティングに通じる点も多く、クライアントの自律的な行動や思考を大事にしながら、新しいアイデアを検討していく重要性を再確認した。

地方での事業支援に関わることも多い弊社スタッフは、都市と地方の「スピード感」の違いを実感することも多い。変化が激しい社会であるが、その土地固有のスピード感や特性に寄り添いながら継続的に関わっていくことが、地方の課題解決と可能性の掘り起こしには非常に重要である。

リクルートワークス研究所が提示したワーキッシュ・アクトという新しい労働の概念を紹介する。また、企業の役割についても考察し、働き方の環境整備と人材育成の重要性を示す。労働の供給が制約される社会でも、本業の労働以外での社会貢献が広がれば、社会も人も企業も持続可能になるはずである。

ステークホルダー資本主義といわれ、事業に関わるステークホルダーの利益を重視する経営が必要とされているが、どのように実現できるのか。ソフトバンクや白鶴の取り組みを参考にしつつも、地方の中小企業ではステークホルダーが身近にあり、経営との関係も密接であるという視点を提示する。

経済同友会が発表した「共助資本主義」では、企業が社会課題に取り組む団体と連携したりして課題解決に貢献していく必要性を訴える。特に、多様な生活者一人一人の熱意（アニマル・スピリッツ）を尊重することで、安心して挑戦できる社会づくりを描く。弊社としてできることも多いと感じている。